会社概要喜八屋について
MESSAGE
代表挨拶
自由な発想で、経営者の「好き」を伝え、 喜びを広げていきたい
「喜びをひろげる」私たちの合言葉です。
広告宣伝・ＰＲのプロ集団として、お客様のサービスを成長させ、喜びを生み、広げていく。そんな存在でありたいという想いを、喜八屋という社名に込めました。
今の時代、広告宣伝の手法は無限にあります。雑誌や新聞などマスメディアによるものから、WebサイトやSNSなどデジタルツールを活用したものまで。自由な発想かつ複合的な視点で、それらを組み合わせ、効果的な手法を提案すること。それが私たちの役割です。
そして、支援した会社が、直接取引が増え下請けから脱却できたとか、ゼロだった問い合わせが何十件も増えたとか、サービスが広がっていく様を見ることがなにより嬉しい。結果を出してこそ、継続的な成長に貢献できてこそ、の喜びです。
実は会社員時代、クライアントの廃業を目の当たりにしたことがあります。
その時、自分自身に問いかけました。
その広告宣伝に責任を持っていたか、会社のノルマを優先していなかったか、
もっと他にできることはなかったか、と。
従業員を抱え、私自身も経営者となった今なら、お客様の経営状況を考慮した、健全で安全な広告宣伝方法を考えることができます。
お客様だけにリスクを負わせたくもありません。
そこで喜八屋では、成果報酬型宣伝支援も取り入れています。成果が出るまで、広告費はいただきません。その代わり、成果が上がればしっかりいただきます。
ロゴの形にも表しているように、お客様を支えながら、共に成長していく。
それが、私たちの描く理想の姿です。
喜八屋が支援をしているのは、主に中小企業経営者や個人事業主。好きなこと、楽しいと思うことで事業を起こしている方々の、その「好き」を世に伝えています。
ただ、お金がたくさん入っても笑い声が減ってしまっては意味がありません。あくまでも健康第一で、ビジネスの発展と笑顔の量が比例するように、好きなことで和やかに暮らしていけるように、伴走していきます。
様々な経営者の「好き」があふれる社会って、素敵だと思いませんか。
そんな社会の実現に貢献していきたいと思っています。
株式会社喜八屋川上 辰夫
LOGOMARK
ロゴマークに込めた想い
共創成長の家紋
自然と寄り添いながら成長をしていく「和」や「場」を、マーケティングの理論や技術を用いて創り続けるという企業理念や行動指針から、家紋をモチーフしたシンボルマークになっています。古きを尋ねもとめ、新しい知識、見解、価値を創造し、地方の経営の道標となる企業になる姿勢を表したブランドロゴです。
経営理念
調和共生
人間一人一人の個性や能力を最大限生かし、共に支え合うことで、
仲間がいる安心を添えた自然で美しい調和がとれた日々を築きます。
COMPANY
PROFILE
会社情報
- 会社名
- 株式会社喜八屋
- 所在地
- 本社〒180-0003
東京都武蔵野市吉祥寺南町２丁目２−５ アスコ―ナミエビル 628
吉祥寺駅前店〒180-0003
東京都武蔵野市吉祥寺南町１丁目３−１ 木之花ビル2階
山形支店〒990-0042
山形県山形市七日町１丁目２−３６ CROSS七日町205
三河支店〒446-0059
愛知県安城市三河安城本町2-1-10 カガヤキスクエア513
- 電話番号
- 0422-27-6098（本社）
- 代表取締役
- 川上 辰夫
- 設立
- 2021年3月25日
- 事業内容
- 広告企画業、
マーケティング支援事業、
動画制作事業、
ホームページ制作、
デザイン制作、
チラシ・カタログ制作、
イベント事業、
マーケティング調査、
看板設置、
店舗内外装、
DM発送 - 資本金
- 1,000,000円
- 従業員数
- 7名
- 提携パートナー
- 10名
- 資格
- 公益社団法人
日本パブリックリレーションズ協会認定
PRプランナー
上級SNSエキスパート - 顧問弁護士
- 法律事務所ＤｅＲＴＡ（デルタ）
https://derta.jp/
東京都港区西新橋１−２１−８弁護士ビル６０８ - 提携行政書士事務所
- 行政書士青木もとはる事務所
https://www.moto-gyosei.com/
東京都大田区新蒲田一丁目14番9号
日本行政書士会連合会 第15081154号
東京都行政書士会（大田支部） 第10558号 - 所属団体
- 公益社団法人東京グラフィックサービス工業会
https://www.tokyographics.or.jp/ - 古物営業法の規定に基づく表示
- 東京都公安委員会
308922320271号
美術品商
株式会社喜八屋 - テレワーク推進に関する取り組みについて
- 株式会社喜八屋ではテレワーク規程を施行し、状況に応じてテレワーク勤務を可能にし、従業員のライフステージに合わせると同時に、企業として生産性向上につながるように運用しております。